矢野経済研究所、スポーツ用品市場に関する調査、2022年の国内市場規模は前年比105.6％の1兆6529億4000万円の見込

矢野経済研究所は、国内のスポーツ用品市場を調査し、製品分野別の市場動向や参入企業の動向、将来展望を明らかにした。その結果、アウトドアレジャー系分野が牽引、競技系分野も回復基調にあることから、2022年のスポーツ用品国内市場規模（国内出荷金額ベース）は前年比105.6％の1兆6529億4000万円の見込みであることがわかった。

2022年のスポーツ用品国内市場規模（国内出荷金額ベース）は前年比105.6％の1兆6529億4000万円の見込みである。国内における新型コロナウイルス感染症拡大以降苦戦を強いられてきたスポーツ用品市場であるが、2022年はコロナ禍前となる2019年の水準を超えるとみる。

この要因をスポーツ用品分野別で見ると、主にアウトドアレジャー系分野の好調さと競技系分野の回復に集約される。コロナ禍において規模拡大が続き、市場を牽引してきたのがアウトドア、ゴルフなどのアウトドアレジャー系分野である。「3密」を回避できるアクティビティとして人気が高まり、新規参加者や休眠層（過去に経験のあるユーザー層）が復活するなどしたことで好調に推移している。

サッカー・フットサルやバスケットボールなど競技系分野についても出荷規模が回復している。行動制限緩和に伴い、国民のスポーツ参加機会も増えた。また、2021年から続く主要メーカーの生産拠点となる東南アジアにおけるコロナ禍によるロックダウンの影響を受けた供給体制の乱れについても、夏場ごろから各社ともに回復が進み、正常化に向かった。特に年中盤以降の需要面や供給面におけるコロナ禍の影響が低下したことで、年間でみると出荷規模が回復傾向にある。

2022年、関西圏においてサッカー＆フットサル専門店と大手スポーツ用品量販店が新規開業のショッピングモール内に共同出店した。店舗としてはスポーツ量販店の屋号ではあるものの、サッカー用品売場の商品構成や運営は全面的に専門店が担当している。

この共同事業では、専門店としては認知度の向上とファン獲得、量販店としては中上級者層の来店者増という双方の課題解決が期待される。相乗効果が見込めれば他企業においても追随する動きが出てくるものとみる。スポーツ小売店の新たな店舗運営の可能性という意味で今回の取り組みが注目される。

2023年のスポーツ用品国内市場規模（国内出荷金額ベース）は、前年比104.9％の1兆7347億3000万円とプラス成長を予測する。

行動制限緩和による各々の競技環境のさらなる回復、インバウンド（訪日外国人客）需要の本格的な回復が押し上げ要因であると考える。

一方で、コロナ禍以降の市場を牽引してきたアウトドアレジャー系分野について、需要の落ち着きがみられることが懸念される。

［調査要綱］
調査期間：1月～3月
調査対象：スポーツ関連企業、メーカー、卸売業、輸入商社、小売業等
調査方法：同社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、ならびに郵送アンケート調査併用
小売価格：17万500円（税込）

矢野経済研究所＝https://www.yano.co.jp/