富士経済、タンパク補給食品の国内市場調査、2023年見込では2022年比2.4％増の2580億円に

総合マーケティングビジネスの富士経済は、近年タンパク質摂取の理解が進み、プロテインブームにより大幅な拡大を遂げたタンパク補給食品12品目の国内市場を調査した。その結果を「タンパク補給食品市場2023有望カテゴリー将来予測とプロテインブームの今後」にまとめた。トピックスとしては、プロテインブームが一段落。今後の動きが注目される2023年見込のタンパク補給食品の国内市場は2022年比2.4％増の2580億円と予測する。新規ユーザーの獲得が減少するため伸び率は鈍化するが、安定的に成長との見方を示した。

2015年以降各種メディアでタンパク質摂取についての情報発信が増加し、プロテインブームが起こった。筋トレの話題性も高まり、ライトユーザーを獲得したことで一部のヘビーユーザーが大半を占める構造が変化し、市場は2020年には2000億円を突破し、ブームは2021年ごろまで続いた。

コロナ禍においては、コロナ太り解消需要が発生したほか、メディアやインフルエンサーを通じた情報発信で新規ユーザーが増加した。特にテレビ番組で特集されたことにより新規ユーザーを多く獲得し、2021年まで二桁増が続いた。

これまではプロテインブームの影響でライトユーザーが増え、新商品も活発に発売されたことでほとんどの品目が大きく成長してきたが、2022年以降は一部ライトユーザーの離脱から前年を下回る品目も出てきている。一方で、ブームにより獲得したユーザーがリピーターに成長しているケースもあり、市場は今後も小幅ながら拡大が続くと予想される。ブーム後の急激な市場縮小を避けるために、メーカー側ではライトユーザーをミドル・ヘビーユーザーへ育成していくことが重要である。

めん、スープ類、豆腐加工品、その他加工食品（調味料、チーズなど）では減塩や糖質カットが主要な健康訴求であり、タンパク質強化を訴求した商品は、タンパク質摂取の重要性が認知される2010年代半ばまで存在しなかった。プロテインブームで消費者の認知が進んだことでシニア層を中心に米飯やスープなど食事メニューの市場が形成された。

2020年には豆腐バーなどの新たな形態の商品が登場し、シニア層以外の需要も獲得して市場は前年の3倍以上に拡大、2021年も新商品のヒットが寄与し前年比2.5倍以上の規模に達した。2022年は伸びが一段落したが堅調に推移した。

普段の食事からタンパク質を摂取できるため、ゼリーやドリンク、バータイプと異なりシニア層の需要を獲得している。シニア向け商品は大ヒットが少ないものの、ユーザーの飽きが少なくリピート購入が期待できることが利点であり、プロテインブームの一段落後もサルコペニア（加齢による筋肉量減少および筋力の低下）予防という新たな健康認識の広がりが見られるため、それぞれ市場拡大が予想される。

［調査方法］富士経済専門調査員による参入企業および関連企業・団体などへのヒアリングおよび関連文献調査、社内データベースを併用
［調査期間］6月～7月
［小売価格］
PDF版：33万円
ネットワークパッケージ版：49万5000円
（すべて税込）

富士経済＝https://www.fuji-keizai.co.jp/