矢野経済研究所、トイレタリー市場に関する調査、2024年度の総市場は前年度比101.0％の2兆1704億4000万円に

矢野経済研究所は、国内のトイレタリー用品、主要50品目の市場を調査し、市場規模や品目別動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。その結果、2024年度のトイレタリー用品50品目の総市場は前年度比101.0％の2兆1704億4000万円となり、市場規模2兆円台を5年連続で維持するとともに3年連続のプラス成長となった。トイレタリーメーカー各社は、量から質への転換を図り、収益性を高める戦略へとシフトしている。

2024年度の国内トイレタリー市場規模（メーカー出荷金額ベース、5分野50品目）は前年度比101.0％の2兆1704億4000万円となり、3年連続のプラス成長となった。国内人口が減少基調で推移するなか、トイレタリー商材の数量ベースでの販売拡大が難しく、トイレタリーメーカーは量から質への転換を図ることにより収益性を高める戦略へとシフトしている。

トイレタリー市場は、外出機会の多い生活スタイルに移行した現在も、家庭用マスクやウェットティッシュ等の衛生（サニタリー）関連商材の需要は安定している。その他、昨今の温暖化や夏場の猛暑によるデオドラント・グルーミング（汗や体臭、口臭等のニオイを抑える）ニーズの拡大を背景に、身だしなみやエチケット関連の商材も伸長を続けている。

殺虫剤市場は、その年の気象条件（気温・湿度・雨量）によって害虫発生量が増減し、その影響を受ける特性がある。市場は夏場の猛暑による需要取り込みに加え、付加価値商材を中心とした商品戦略と価格改定による上乗せ分が転嫁され拡大を続けている。

近年は、温暖化や気候変動の影響による残暑の長期化が著しく、さらに年間を通して発生するダニ・トコジラミの駆除や抑止・予防ニーズも重なるなど、商戦は長期・通年化が進んでいる。

トイレタリー市場では、各種原材料やエネルギー調達コストの上昇に加え、物流費や人件費の上昇が作用し、メーカー各社による価格改定の流れは2025年度以降も続く見込みである。

トイレタリーメーカーでは「収益強化」をキーワードに、ブランドポートフォリオの適正化やSKU（Stock Keeping Unit）の削減に取組むとともに、非効率且つ不採算な事業の改廃や譲渡が進んでいる。今後、効率の悪い製品やブランドを整理し、競争力のある中核事業に経営資源を集中させることでトイレタリー市場、または周辺領域へのノウハウ転用、新規参入を図ることで新たなビジネスモデルの確立を急ぐ動きがより一層加速する見通しである。

また、多くの海外の国々でも人口減少や高齢化が進行していることから、海外市場戦略では、各国の人口動態の変化を的確に捉え、個別の戦略策定が進んでいくものと見込む。

［調査要綱］
調査期間：2025年11月～12月
調査対象：トイレタリーメーカー、その他関連企業等
調査方法：同社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、郵送アンケート調査、業界団体等調査、ならびに文献調査併用
［小売価格］16万5000円（税込）

矢野経済研究所＝https://www.yano.co.jp