矢野経済研究所、フェムケア＆フェムテック（消費財・サービス）市場に関する調査、2024年の市場規模は803億9100万円に

矢野経済研究所は、フェムケア＆フェムテック（消費財・サービス）市場を調査し、国内の参入企業の現況や動向、市場の課題と展望を明らかにした。その結果、2024年のフェムケア＆フェムテック（消費財・サービス）市場規模は前年比107.1％の803億9100万円に達した。

2024年のフェムケア＆フェムテック（消費財・サービス）市場は、前年比107.1％の803億9100万円と推計した。

分野別に市場をみると、更年期ケアに関しては更年期症状自体の認知度が上昇したことで、更年期ケア市場は2021年以降二桁成長を続けている。2023年には不妊・妊よう性／妊娠・産後ケアの市場規模を抜き、2024年には約280億円規模にまで成長した。

また、日本では特にタブー視される傾向にあったセクシャルウェルネスの市場も、金額規模は小さいものの、更年期ケア市場と同様に2021年以降毎年二桁伸長を続けており、フェムケア＆フェムテック（消費財・サービス）市場拡大に寄与している。

2024年2月、経済産業省は月経に伴う症状や更年期の症状、婦人科がんといった女性特有の健康課題による日本社会全体の経済損失が年3.4兆円程度に上ると試算しており、国が明確に数字を示したことがフェムケア＆フェムテック（消費財・サービス）市場に与えるインパクトは大きい。

2013年頃から日本では、国によって健康経営が本格的に推進されるようになり、現在はその概念が定着しているといって良いだろう。そうした時流の中で、フェムケア・フェムテック市場の勃興も重なり、企業における女性の健康課題への支援も拡大していった。さらに、近年深刻化する人手不足などから、企業において重要な働き手である女性たちへのサポートが見直し・強化されたものとみられる。

先述のように、女性特有の健康課題がもたらす経済損失が膨大であることから、今後も企業による福利厚生としてのフェムケア・フェムテックに関連する支援の動きは強まっていくと考えられ、個人消費に加えて、企業での取り組みという面での市場拡大が期待される。

2025年のフェムケア＆フェムテック（消費財・サービス）市場は、前年比110.5％の888億6000万円を見込む。

専門店の閉店・規模縮小や、生理（月経）ケア分野での一部企業の撤退など、ここ数年はネガティブなニュースも目立ち、「フェムテックブーム」は一巡したように見えるが、更年期ケアやセクシャルウェルネスの認知の広がりが市場規模拡大に寄与しているものとみられる。

また、アイテム・サービスのドラッグストア・バラエティーショップでの展開も強化され、流通チャネルは全国に広がりつつある。さらに、2024年下期にはドラッグストアのPB商品も発売され、より幅広い層への訴求が可能となった。このように、アイテム・サービスおよび流通チャネルの拡大によって、フェムケア＆フェムテック（消費財・サービス）市場は「ブーム」という一過性のものではなく、「女性の健康課題に寄り添う存在」として、さらなる成長が期待される。

［調査要綱］
調査期間：7月～9月
調査対象：国内のフェムケアアイテム製造企業・販売企業、フェムテック参入企業、フェムテックアイテム流通企業 等
調査方法：同社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、電話・e－mail等によるヒアリング調査、アンケート調査、ならびに文献調査併用
［小売価格］19万8000円（税込）

矢野経済研究所＝https://www.yano.co.jp