矢野経済研究所、スポーツアパレル市場に関する調査、2025年の国内市場規模は前年比103.1％の6442億3000万円の見込

矢野経済研究所は、国内スポーツアパレル市場を調査し、競技カテゴリー別の市場規模や、参入メーカーや流通の動向、将来展望を明らかにした。その結果、2025年のスポーツアパレル国内市場規模は、前年比103.1％の6442億3000万円の見込であることがわかった。アウトドアウエアが市場を牽引する構図が続いる。

2025年のスポーツアパレル市場規模は、メーカー国内出荷金額ベースで前年比103.1％の6442億3000万円を見込む。全12カテゴリーのうち8カテゴリーがプラス成長を遂げる見込みである。市場拡大の主な要因としては、アウトドアウエアの高成長、メーカーによる上代値上げの実施、インバウンド（訪日外国人客）需要の拡大の3点が挙げられる。

特にアウトドアウエアは単独カテゴリーで前年から190億円の増加と市場全体の成長を大きく牽引する見込みである。メーカーによる上代値上げは販売数減少には一定の影響を及ぼしているものの、単価上昇の効果が市場規模の底上げに寄与した。また、JNTO（日本政府観光局）によると2025年の訪日外国人客数は初めて年間4200万人を超え、インバウンド需要拡大も市場を下支えした。

一方で、気候変動の影響も顕著となっており、9月以降も気温が高い状態が続く「夏の長期化」によって、秋冬物の店頭消化（販売）が鈍化し、多くのカテゴリーで翌年の仕入れ抑制につながる傾向が続いている。

この数年にわたり高い成長率を維持してきたアウトドアウエア市場は、2025年も前年比109.6％の2170億円と大幅な拡大を遂げ、市場全体の成長を牽引する見込みである。

この成長の背景には、アウトドアウエアを日常使いやタウンユースとして着用することが一般的となりつつあることがある。登山やトレッキングなどの環境下で求められる高い機能性はタウンユースにおいても快適性をもたらすため、日常での着用が増加している。

また、販路の多様化もアウトドアウエア市場拡大につながっている。近年では直営店、アウトドア専門店、スポーツ量販店に加えて、ファッションセレクトショップでもアウトドアブランド商品やストア別注モデル（店舗限定商品）の取り扱いが一般的となった。

消費者がアウトドアウエアに触れる機会が増え、ブランド認知度が向上し、機能性の高さを評価して普段着として購入する層が増えるという正の循環が生まれている。

さらに、キッズ向けラインナップの強化や、マタニティ向け、一次産業従事者向けといった専門用途向け商品の開発も進んでおり、購買層の拡大に寄与している。

アウトドアウエア市場では、2025年も気候変動による秋冬物店頭消化の鈍化というマイナス影響をそうした需要拡大分が大きく上回り、高成長を遂げる見込みである。

2026年のスポーツアパレル市場規模は、メーカー国内出荷金額ベースで前年比103.2％の6647億9000万円を予測する。カテゴリー別にみると、ゴルフウエアを除く11カテゴリーで成長する見通しである。その中で、2026年も引き続きアウトドアウエアがスポーツアパレル市場を牽引する可能性が大きい。日常生活での着用を目的としたライフスタイルシーンの需要拡大を背景に、2026年のアウトドアウエア市場規模は前年比107.0％を予測する。

但し、小売業各社へのヒアリングでは、多くのカテゴリーで秋冬物を中心として流通在庫が過剰となっており、2026年に向けて強気な仕入れを計画しているリテーラーは少ない。そのため、マーケット全体で出荷が進みにくい状況になる可能性がある。また、2025年の拡大要因である上代値上げとインバウンド需要の効果が2026年も継続するかは不確実である。さまざまな財やサービスの値上げが続く中で、スポーツアパレルの単価上昇がどこまで許容されるかは不透明である。不確実性の多いインバウンド需要に過度に依存しないためにも、改めて国内需要の創出や取り込みの拡大を図っていくことが重要と考える。

［調査要綱］
調査期間：2025年9月～12月
調査対象：スポーツ関連企業（メーカー／サプライヤー・卸売業・小売業）
調査方法：同社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、電話・e－mailによるヒアリング、ならびに郵送アンケート調査併用
［小売価格］19万8000円（税込）

矢野経済研究所＝https://www.yano.co.jp