矢野経済研究所、ファッショングッズ・身の回り品市場に関する調査、2024年の小売市場規模は前年比108.5％の5兆2457億円

矢野経済研究所は、国内のファッショングッズ・身の回り品市場を調査し、アイテム別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。その結果、2024年のファッショングッズ・身の回り品（9アイテム計）小売市場規模は前年比108.5％の5兆2457億円に達した。2025年市場規模も伸長と予測するが、伸び率は鈍化傾向の見込み。

同調査では、タオル、帽子、ハンカチ、手袋、ネクタイ、バッグ、時計、靴下、靴、計9アイテムのファッショングッズを対象とした。2024年のファッショングッズ・身の回り品小売市場規模は前年比108.5％の5兆2457億円と推計した。成長要因としてはバッグ、時計などのアイテムの拡大によるところが大きい。

しかし経年で推移を見ると、2023年の市場規模が前年比116.5％であったのに対し、2024年は同108.5％と伸び率が低下しており、各アイテム市場の勢いがやや落ち着き始めている。

国内帽子市場は従来のファッションアイテムとしての需要に加え、暑熱対策用途の需要が急拡大している。

ファッション分野では、NEW ERA（ニューエラ）のキャップがMLB人気や、ブランドやキャラクターとのコラボレーション商品展開によって好調を維持し、また、バケットハットなどのトレンド商品も支持を得ている。

一方、記録的な猛暑の影響や2025年6月からの職場での熱中症対策義務化を背景に、暑熱対策用帽子の需要が増加している。厚生労働省の熱中症予防リーフレットでも帽子着用が推奨されており、社会的認知が高まっている。

帽子メーカー各社は機能性に特化した製品開発を強化しており、シゲマツの「コカゲル」は特許取得の独自素材を用いることで同社試験において「体感温度マイナス10℃」を実現し、第三機関による検査にて紫外線カット率100％・遮光率100％（遮光生地の検査結果）も達成している。洗濯可能・折りたたみ可能という利便性も備え好評を博している。

また、ユニクロやワークマンなど帽子専門企業以外の参入も市場に影響を与えている。両社は素材・ブランドの知名度、店舗網の広さ、低価格という優位性を活かし、市場シェアを拡大している。

2025年のファッショングッズ・身の回り品小売市場規模は前年比101.8％の5兆3393億円とプラス成長を維持するものの、アイテムごとに増減が見られ、市場の成長鈍化傾向が顕著になると予測する。

［調査要綱］
調査期間：2025年8月～11月
調査対象：ファッショングッズ・身の回り品市場に参入している製造業、卸売業、小売業、その他関連企業
調査方法：同社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、電話によるヒアリング調査、ならびに文献調査併用
［小売価格］19万8000円（税込）

矢野経済研究所＝https://www.yano.co.jp