矢野経済研究所、健康食品に関する消費者アンケート調査、約半数の49.6％が物価高騰が健康・美容食品の利用に影響なしと回答

矢野経済研究所は、健康食品に関する消費者アンケート調査を実施し、全国在住の20代以上の男女における健康上の悩みや健康食品の摂取状況を明らかにした。その結果、物価高騰が健康・美容食品（サプリメント）の利用に与えた影響を尋ねたところ、49.6％の人が「特に影響はなく、以前と変わらない」と回答した。一方、「セールやまとめ買いなど、購入方法を工夫するようになった」という回答も22.4％であった。

ここでは、健康・美容食品（サプリメント）の摂取状況（種類、支出金額、購入場所、目的、重視する点）や、昨今の物価高騰が健康・美容食品（サプリメント）の利用に与えた影響について、分析内容を公表する。

2025年11月に全国在住の20代以上の男女8762名（男性5177名、女性3585名）に対し、事前調査として健康・美容食品（サプリメント）の摂取状況（単数回答）について尋ねたところ、「現在摂取している」（12.9％）、「ときどき摂取している」（7.1％）、「必要に応じて（不定期に）摂取している」（6.4％）で合計26.4％となり、不定期の摂取を含めると4人に1人が健康・美容食品（サプリメント）を現在摂取しているという結果となった。

次に同調査では、健康・美容食品（サプリメント）を摂取しているとした回答者のうち、1430名（男性691名、女性739名）に対し、健康・美容食品（サプリメント）の具体的な購入・摂取状況の調査を実施し、性別および20代から30代、40代から50代、60代以上の3つの年齢層に区分し、調査結果を分析した。

調査結果からは摂取している健康・美容食品（サプリメント）の種類（加重平均）は、男女ともに年代が上がるにつれて増加する傾向が見られる。

1ヵ月あたりの支出金額については、特に女性で年齢に伴う支出増加が顕著であり、20～30代では2000円台前半だが、60代以上では4000円を超えている。男性においても、40～50代で一度支出金額が減少しているが、60代以上では大きく増加する結果となった。

摂取している健康食品の購入場所としては、すべての性・年代別で「ドラッグストア、薬局・薬店」および「Amazon、楽天市場などのショッピングサイト」が上位3位以内であったが、60代以上では男女ともに「健康食品メーカーの通販サイト」の回答が最も多かった。

また、健康・美容食品（サプリメント）の摂取目的に関しては、男性では全年代で「健康維持・増進」「疲労回復、滋養強壮」という回答が上位であった。女性でも全年代で「健康維持・増進」の割合が最も高い結果となった。女性では美容関連の目的も上位に位置しており、若年層では「にきび、毛穴の開きなどの肌トラブル予防、改善」が、中高年層ではアンチエイジング対策目的の割合が高かった。

健康・美容食品（サプリメント）を選ぶ際に重視する項目としては、すべての性・年代別で「価格、コストパフォーマンス」が最も高い結果となった。

健康・美容食品（サプリメント）の摂取者（20代以上の男女1430名）に対して、昨今の物価高騰が健康・美容食品（サプリメント）の利用に与えた影響について尋ねたところ、全体では「特に影響はなく、以前と変わらない」が49.6％と最も高かった。

一方で、残りの約半数は何らかの対応を行っており、物価上昇が消費者の購買行動に一定の影響を及ぼしていることが明らかになった。消費者の対応として最も多かったのは、「セールやまとめ買いなど、購入方法を工夫するようになった」（22.4％）である。次いで「摂取する量や頻度を減らした」（18.1％）、「より価格の安い商品に切り替えた」（13.4％）、「摂取する商品の種類（品目）を減らした」（9.9％）となった。

性・年代別に見ると、20～30代では男女ともに「摂取する量や頻度を減らした」（男性23.4％、女性21.3％）や「より価格の安い商品に切り替えた」（男性21.1％、女性20.2％）を行う割合が他の年代より高く、物価上昇の影響を受けやすい様子が見られた。

対照的に、40代以上、とりわけ男性においては「特に影響はなく、以前と変わらない」との回答が高く（男性40～50代58.9％、男性60代以上58.3％）、健康・美容食品（サプリメント）の摂取をそのまま維持する傾向にあることがわかった。

調査結果からは、物価高騰への対策をしている消費者においても、摂取量や摂取頻度を大きく減らすのではなく、セールやまとめ買いなど購入方法を工夫することで利用を継続する姿勢が見られており、健康への投資意識は根強いと考える。

［調査要綱］
調査期間：2025年11月
調査対象：全国在住の20代以上の男女8762名（男性5177名、女性3585名）
調査方法：インターネット消費者アンケート調査
［小売価格］16万5000円（税込）

矢野経済研究所＝https://www.yano.co.jp