3月15日は「世界睡眠デー」、日本人の睡眠状況を調査、2人に1人が「睡眠改善難民」に

OECD（経済協力開発機構）による2021年版の調査では、日本人の平均睡眠時間は、7時間22分で各国平均の8時間28分から1時間以上短く、OECD加盟国30ヵ国の中で最も短いという結果となっている。さらに、厚生労働省は日本人の睡眠不足の実態から、睡眠時間の目安などを示した「健康づくりのための睡眠ガイド2023（以下、睡眠ガイド）」を1月に発表。睡眠ガイドでは、成人と子ども、高齢者の3つの世代に分けられており、成人に推奨する睡眠時間は6時間以上、子どもについては小学生が9～12時間、中学生・高校生が8～10時間を目安にすることが記載されている。

オーストラリア発祥で「コアラマットレス」を展開するコアラスリープジャパンは3月15日の「世界睡眠デー」、3月18日の「春の睡眠の日」に合わせて「日本人の睡眠状況」について調査した。今回の調査では、20代～60代の有職者999名を対象に、平日と休日における睡眠時間や、ソーシャルジェットラグ（平日と休日の就寝・起床時刻のずれ）の状況、睡眠時間の違いにおける生活の満足度、日中における睡眠状況などを調査した（調査方法：オンライン上でのアンケート調査、調査地域：全国、調査対象：週休二日制の企業に勤める20代～60代の男女999名、調査期間：2月13日～2月14日）。

平日と休日における睡眠時間について調査した結果、平日の平均睡眠時間は「6.86時間」、休日の平均睡眠時間は「8.07時間」となった。

さらに、日本人のソーシャルジェットラグについて調査したところ、約1時間という結果になった。また、ソーシャルジェットラグにおいて1時間30分以上の人は全体の23.9％、世代別では、20代は42.1％、30代は28.8％が1時間30分以上のソーシャルジェットラグがあることがわかった。

仕事やキャリア、健康状態、人間関係、日常のストレス度合いなどの生活における満足度を調査した。調査した結果、ソーシャルジェットラグが2時間以上ある人は、仕事やキャリアに関する不満は37.7％、経済的な状況は49.2％、日常のストレスに関しては46.6％と、ソーシャルジェットラグが少ない人（30分未満）と比較して、10％ほど不満と感じる傾向にあることがわかった。

自身の睡眠における満足度を調査した結果、34.4％が満足、37.6％が不満を持っていることがわかった（どちらでもないと回答した人は28.0％）。そして、睡眠の総合的な満足度は男女ともに20代から40代へと年齢上がるにつれて満足度が下がる傾向にある。さらに、ソーシャルジェットラグが1時間30分未満～2時間以上ある人は、40％～45％の割合で睡眠に関して不満を持っており、30分未満・1時間未満の人と比較すると、約10ポイントの満足度の違いが見えてきた。

また、睡眠において「悩んでいる」ことを調査したところ、「寝起きが悪い／寝起きがスッキリしない」「起きたい時間よりも早く起きてしまう」「よく寝過ごす」といった「起床時の悩み」に関しては40.7％の人が回答。「寝つきが悪い／スムーズに寝つけない」「眠りが浅い／熟睡できない」「夜中に目が覚める」などの「就寝時の悩み」は47.8％の人が回答する結果となった。さらに、ソーシャルジェットラグ別に分析した結果、「休日前の金曜日や土曜日はついつい夜更かししてしまう」という項目では、2時間以上のソーシャルジェットラグの人の51.6％の人が悩んでいることが判明した。

自身の「睡眠」について改善またはより良くしたいと思うか？という質問に関しては、74.3％の人が改善したいと回答した。

さらに改善意向のある人に、「現状において改善・より良くするために十分な取り組みができていると思うか？」という質問については、52.6％の割合で、「どのようなことをするのがいいか、よくわからない」「睡眠の受診が面倒に感じる」と回答。睡眠への改善意向はあるものの、改善策を見出せないままになっている「睡眠改善難民」の人が2人に1人いることがわかった。

平日における昼寝について調査したところ、73.4％の人が「昼寝をすることはない」と回答。

一方で、休日においては55.0％の人が昼寝を行っていることがわかった。

さらに、ソーシャルジェットラグ別に分析した結果、30分未満のソーシャルジェットラグ層では、50.6％の人が「休日の昼寝はすることはない」と回答。1時間以上のソーシャルジェットラグ層は全体よりも休日に昼寝する傾向にあり、さらには1時間30分以上のソーシャルジェットラグ層は1時間以上の昼寝をする割合が全体と比較して10ポイント以上高い結果となった。

また、「睡眠に関する仕組みやサービスについて、あなたが欲しい／参加したい物・コト」について調査したところ、「会社が昼寝できる環境を提供してくれる」と30.4％の人が回答し、昼寝環境を求める声がTOP回答となった。