富士経済、主要外食カテゴリーの2035年の市場を予測、ファストフード店は5兆1057億円、居酒屋・炉端焼は1兆1136億円に

総合マーケティングビジネスの富士経済は、値上げなどによって市場が拡大する一方、店舗数の減少が続いている外食産業について長期予測を行った。その結果を「2035年 次世代外食産業構造及び市場将来予測」にまとめた。ファストフード店の2035年予測は、市場拡大が続くものの、個人店比率の高い業態で店舗数減少が加速、客数も減少に転じ5兆1057億円を見込む。居酒屋・炉端焼の2035年予測は、少人数による計画的な利用に変化。若い人の需要を取り込めるかがカギとみられ1兆1136億円の見通し。

この調査では、ファストフード（FF）店、ファミリーレストラン（FR）、専門料理店、料飲店、カフェ・喫茶、宿泊宴会場の6カテゴリーの外食市場を2035年まで予測するとともに、客数や客単価の分析を行い、コロナ禍や価格改定などによる市場・企業・消費者の変化と、変化に伴う課題などを展望した。

ファストフード店は、外食市場の中では、値ごろ感のあるカテゴリーとして日常的な食事需要を獲得していることに加え、需要の裾野を広げるためにドリンクやコーヒーへ注力し、カフェ利用客の獲得を進めていることから、市場拡大が続くと予想される。インバウンド需要の恩恵を受けている業態や新規出店の余地を残す業態もあることから、当面は客数が増加していくとみられる。

かつてのようなワンコインでの提供は減っているものの、大手チェーンではDX推進やセントラルキッチン活用によるコストカット、クーポン配布などによる値ごろ感の創出は今後も続き、価格上昇に伴う極端な客数減少はないとみられる。一方で、中小規模チェーンや個人店の比率が高いラーメンなどの業態では店舗数減少が加速するとみられ、将来的には客数は減少へ転じるとみられる。

主な業態別では、ハンバーガーはイートインやテイクアウトなど提供形態や時間帯を問わず突出した集客力があり、価格優位性や競争力を武器にカフェ需要の獲得に乗り出しており、客数が増えている。

回転ずしは喫食シーンがプチハレと日常食の2軸という強みがあり、好調が続いている。しかし、ドリンクの比率が低いため、食材高騰の影響を受けやすいことが懸念点であり、コストが上昇するなかで商品開発力が高いチェーンが残るとみられる。

牛丼は複合店舗の増加によって、新たな需要・ユーザー開拓に成功しているほか、コスパのよさが強みとなっている。しかし、牛丼一杯の価格に対する消費者のアンテナは敏感であり、今後も値ごろ感の維持が必要とみられる。

ラーメンは都心部におけるインバウンド需要に加え、上位チェーンが郊外・ロードサイド店で休日の家族での食事需要を獲得するなど裾野を広げており、客数増につながっている。しかし、店舗間の競争は激しく、値上げ以外でのコスト上昇への対応が難しい個人店は淘汰が進んでいき、人気店に客足が集中していくとみられる。

居酒屋・炉端焼の市場は大打撃を受けたコロナ禍を経て、2022年以降拡大を続けている。しかし、酒離れもあり一回の来店における飲用杯数が減少している。そのため、居心地の良さといった空間価値の高いカフェや、料理の独自性の高い多国籍料理専門店、食事メニューの単価が低いファストフード店など、ほかのカテゴリーでのちょい飲みへ需要がシフトしている。特に、若い人たちの需要が減少しており、また、利用方法も都度集まった流れで近場の店舗へという突発的なものから、少人数で事前に気になる店舗をチェックし予約した上で来店するといった計画的なものへと変化している。アルコールをフックとした販促キャンペーンは、新たな需要に結びつかないことも多く、アルコール以外で、いかに若い人たちの需要を取り込めるかがカギとなっており、ノンアルコールメニューや食事メニューの強化を進めていくとみられる。

現状、食材の高騰もあり、客単価は上昇しているものの、酒離れからアルコールによる利益を得にくくなるため、フードとドリンク双方で価格戦略が必要となっている。メニュー全般の価格を引き上げた店舗より、酒やドリンク価格のみを引き上げた店舗、もしくは料理に専門性があり差別化できている店舗は好調なケースも多く、今後は明確に何を食べにいくかという来店の動機付けが必要になっていくとみられる。

［調査方法］富士経済専門調査員による参入企業および関連企業・団体などへのヒアリングおよび関連文献調査、社内データベースを併用
［調査期間］2025年11月～12月
［小売価格］
PDF版：33万円
ネットワークパッケージ版：49万5000円
（すべて税込）

富士経済＝https://www.fuji-keizai.co.jp