矢野経済研究所、ギフト市場に関する調査、2025年の市場規模は前年比103.4％の11兆5650億円の見込

矢野経済研究所は、国内ギフト市場の調査を実施し、オケージョン別の動向、チャネル別の動向、アイテム別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。その結果、2025年のギフト市場規模は前年比103.4％の11兆5650億円の見込であることがわかった。コミュニケーション手段として存在感を増す「ギフト」の価値と重要性が明らかになった。

2024年の国内ギフト市場規模は小売金額ベースで、前年比102.7％の11兆1880億円、2025年は同103.4％の11兆5650億円を見込む。

ギフトとは、お祝いやお礼、感謝、挨拶、お詫びなどの気持ちを込めて贈るもので、相手が喜ぶモノ（品物）やコト（体験）すべてが含まれる。近年は、オケージョン（イベントや機会）、アイテム（商品）、購入チャネルに加え、個人や企業・自治体など贈り手も多様化し、市場も一層多様化している。

新型コロナウイルス禍には冠婚葬祭など集うことで発生していた多くのギフト需要が急減した一方、直接の面会が叶わないことに対する代替手段としてギフトを贈る行為が広がった。現在もより親しい関係性において、ギフトは重要なコミュニケーション手段として位置付けられ、その価値はますます高まっているものと考える。

2024年のeギフト（ソーシャルギフト）市場は前年比120.2％の5050億円、2025年は同127.7％の6450億円を見込む。

近年、インターネット上でギフトを販売する事業者が注力しているのが、相手の住所を入力せずにSNSやメールを通してギフトを贈ることができるeギフト（ソーシャルギフト）である。これまでは、主にノベルティの配布といった法人ギフトでの利用が中心であったが、個人が一度eギフトを受け取ることでその利便性を認知し、贈る側となる需要が醸成されるという好循環が生まれやすいとされる。法人ギフトでの浸透によってパーソナルギフトでの利用も目立ち始め、低価格のプチギフトだけでなく誕生日やクリスマス、母の日といった高価格帯の商品を贈る傾向のある用途や機会においても、eギフトはもはや必要不可欠な商品であり、購入チャネルであり配送手段となってきている。

2026年の国内ギフト市場規模は小売金額ベースで、前年比101.8％の11兆7750億円を予測する。ギフトを贈る用途や機会ごとに好不調は見られるものの、ギフト市場全体としては堅調に推移している。2023年には新型コロナウイルス禍前の水準を上回り、2024年はさらに伸長した。2025年においても拡大基調は継続しており、ギフトは重要なコミュニケーション手段であることから、中長期的にも底堅い成長基調にあると考える。

［調査要綱］
調査期間：2025年10月～2026年1月
調査対象：ギフト卸企業、メーカー、小売企業（百貨店、量販店、専門店、通販）等
調査方法：同社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、電話によるヒアリング調査、郵送アンケート調査、ならびに文献調査併用
［小売価格］19万8000円（税込）

矢野経済研究所＝https://www.yano.co.jp