医療最前線

日本メドトロニック、パーキンソン病の外科的治療「脳深部刺激療法『DBS』」の理解向上を目指しセミナーを開催、「DBS」は患者のQOLの改善が期待される治療法も認知向上が課題に

2021.04.12 17:09 更新

　日本メドトロニックは、パーキンソン病に対する「脳深部刺激療法」（DBS Deep Brain Stimulation、以下「DBS」）に関するオンラインセミナーを4月2日に開催した。同セミナーでは、順天堂大学医学部附属順天堂医院脳神経内科教授服部信孝先生が、「DBS」治療の現状や課題について講演を行った他、順天堂大学医学部附属練馬病院脳神経内科教授下泰司先生が、「DBS」治療の展望について紹介した。また、パーキンソン病患者やその家族を対象に実施した、治療や症状に対する悩みなどの実態調査について発表した。

　パーキンソン病は脳のドパミン神経が減少していく進行性変性疾患。発症率は1000人に1～1.5人（公益財団法人難病医学研究財団「難病情報センター」）といわれ、高齢になるほど発症率は高くなり、60歳以上では100人に1人といわれ、国の難病に指定されている。パーキンソン病の治療は薬物、非薬物治療があり、薬物治療が一般的だという。しかし、症状が進むにつれて薬の効果減弱、薬の増量による副作用などが生じ、症状のコントロールが困難になり、患者のQOL（Quality Of Life：生活の質）が低下することも少なくないとのこと。こうした患者のQOLを改善する治療法として、「DBS（DBSは小さなペースメーカのような機器を前胸部皮下に植込み、脳深部に留置した電極から微弱な電気刺激を送ることによって、手足のふるえや体の動かしにくさの改善を目的とする外科治療）」があるのだという。日本では約20年の実績があるが、患者やその家族への「DBS」の認知度はまだまだ低いのが現状とのこと。そこで、日本メドトロニックでは「DBS治療のこれまでと、これから」を認識してもらい、パーキンソン病患者とその家族に適切な情報を届けたいと考えセミナーを開催した。

バリアンメディカルシステムズ、脳腫瘍に関する放射線治療の実態と現状および最新治療法についてプレスセミナー、新しい定位照射システムの特徴や導入効果を紹介

2021.03.26 20:13 更新

　放射線治療装置および関連システムを取り扱うバリアンメディカルシステムズは、「脳腫瘍に関する放射線治療の実態と現状・最新治療法について」と題したプレスセミナーを3月24日に開催した。今回のセミナーでは、脳腫瘍における放射線治療の最前線で活躍している北海道大学放射線治療学教室教授の青山英史先生が、脳腫瘍治療の実態と現状について説明した他、大阪国際がんセンター放射線腫瘍科主任部長の手島昭樹先生がリモートで講演を行い、汎用型放射線治療装置とその新技術による最新の治療法を紹介した。

　「当社は1948年に米国スタンフォード大学敷地内で創業し、現在は放射線治療のグローバルリーダーとなっている。世界における放射線治療装置の設置台数は8000台を超えており、162ヵ国で39の製品群を展開している。そして、様々なイノベーションを通じて放射線治療の進化を支えてきた」と、バリアンメディカルシステムズの福島権一専務が挨拶。「日本国内では、約350の施設で約600台の当社製品が活用されている。放射線治療装置の納入シェアでは当社が50％以上を占めており、年間で約17万人の患者をサポートしていることとなる」と、日本市場においても放射線治療をリードしていると胸を張る。「今後もマルチモダリティな治療アプローチでがん医療を支援するとともに、AIや機械学習、クラウドソリューションへの取り組みによって治療全体の標準化・効率化を図り、当社ビジョンである『A world without fear of cancer（がんの脅威に負けない世界）』の実現を目指していく」と、放射線治療のさらなる進化に意欲を見せた。

明治安田生命と明治安田総合研究所、国立循環器病研究センターと包括連携協定および共同研究事業契約を締結、「循環器疾患の予防・治療」「人々が安心して暮らせる支援」で相互協力

2021.03.25 19:21 更新

　明治安田生命保険相互会社（以下、明治安田生命）と明治安田総合研究所は3月24日、国立研究開発法人国立循環器病研究センターと、「循環器疾患の予防・治療」および「人々が安心して暮らせる支援」を目的とした包括連携協定を締結した。さらに、金融機関として初めて、国立循環器病研究センターとの共同研究事業契約を締結した。同日に行われた共同記者会見では、包括連携協定および共同研究事業契約の具体的な内容を発表した他、明治安田生命・明治安田総合研究所、国立循環器病研究センター双方の取り組みについて説明した。

　「今回締結した包括連携協定は、国立循環器病研究センターが持つ循環器疾患および新型コロナウイルス感染症の予防・治療に関する正しい知識を、明治安田生命を通じて幅広い人々に伝えていく取り組みとなる。また、塩分を減らす『かるしおプロジェクト』などの啓発ツールも積極的に活用していく」と、まず包括連携協定の概要について、明治安田総合研究所ヘルスケア・デジタル研究部長の加藤大策取締役が紹介。「一方、共同研究事業では、主に『発症リスク予測ツールの共同開発』、『疾病の早期発見サービスの提供に向けた調査・研究』、『生命保険の引受範囲拡大にかかる基礎研究』について研究を進めていく」と、4月1日から2024年3月31日まで、3つのテーマで共同研究を実施するという。「発症リスク予測ツールの共同開発では、循環器疾患の発症予防に向けた行動変容を促せるツールなどを開発する。早期発見サービスとしては、循環器疾患の発症予防や重症予防に資するコンテンツを制作していく。そして、生命保険の引受範囲拡大にかかる基礎研究では、循環器疾患の引受および緩和条件における知見の蓄積を図る」と、具体的な研究内容についても言及していた。