マイライフニュース

　近年、高齢者向け食品市場が急拡大している。富士経済の「高齢者向け食品市場の将来展望 2019」によると、2025年は2018年と比較して、全体で25.5％増の2046億円、中でも在宅向けやわらか食の市場は80.7％増と大幅に拡大し、75億円となる見込み。一方で、キユーピーが2018年に行った「介護食に関する調査」では、全体の25.5％の人が日常の支援・介護の中で困っている動作として「食事」に関すること（「食事の準備」「食品の買い物」「食事の介助」「食事の片づけ」等）を挙げている。食事は日々の楽しみであり、QOL（生活の質）向上には欠かせないが、一生毎日続いていくため、介護をする側の負担軽減が社会課題となっている。そこで今回、日本歯科大学 口腔リハビリテーション 多摩クリニック 院長の菊谷武先生に、家庭で無理なく、おいしく健康に食べ続ける介護食のポイントについて聞いた。

　高齢者向け食品市場の拡大にともない、施設向け食品では、慢性的な人手不足を背景に調理の簡略化需要が高まっており、近年は人件費などの総合的なコストを考慮し、加工度が高く提供しやすい、また、栄養価値が高いなどの高単価・高付加価値商品の採用が進んでいる。在宅向け食品では、店頭における配荷が拡大することで流動食、やわらか食、栄養補給食が急伸するとみられている。

　ファイザーは、5月5日の子どもの日を前に、健やかな子どもの“成長”と、低身長症の早期発見・治療を目指したセミナー「知っておきたい十人十色の子どもの低身長～身長を伸ばす生活習慣から成長障害の最新治療まで～」を、4月19日にオンラインで開催した。セミナーでは、低身長を中心とした小児内分泌疾患を専門とする希望の森 成長発達クリニック院長の望月貴博先生から、身長の伸びるメカニズムについて最新の知見を交え、低身長症の早期発見のヒントを話してもらった他、たなか成長クリニック副院長の曽根田瞬先生には、低身長症の中でも最も患者数の多い成長ホルモン分泌不全性低身長症に焦点を当て、患者における課題を交えながら、治療の現状と展望について話してもらった。

　子どもの成長に関する話題はさまざまなものがあり、古今東西を問わず、世の中の大きな関心事のひとつとなっている。その中で、子どもの低身長の原因の1つである成長障害や内分泌疾患は早期発見・早期治療が重要だが、発見が遅れて適切な治療のタイミングを逃すことも少なくない。一方で、低身長症の治療は日夜進化しており、子どもの患者とその家族の治療の負担軽減と、それにともなう治療を続けやすい環境が整いつつあるという。

　健やかでクリアな視界で、人々のクオリティ・オブ・ビジョン（QOV）の向上に貢献するコンタクトレンズブランド「アキュビュー」を提供するジョンソン・エンド・ジョンソン ビジョンケア カンパニーは、遠くの文字から手元までクリアな視界の実現を追求し、瞳孔の大きさに配慮した171パターンのレンズ設計を用意した2週間使い捨て遠近両用コンタクトレンズ「アキュビュー オアシス マルチフォーカル」の6枚入りパッケージを4月14日から、全国の一部店舗で発売した。

　40～64歳のコンタクトレンズユーザーの約8割が老眼の症状を自覚する一方、遠近両用コンタクトレンズの使用者は約3割にとどまっている（ジョンソン・エンド・ジョンソン調べ（2021年））。また、35～55歳の使い捨てコンタクトレンズ装用者を対象にした調査では、遠近両用コンタクトレンズの認知率は約5割という結果になっており、遠近両用コンタクトレンズを知らないという理由から単焦点コンタクトレンズの使用を継続し、見え方の不満等によってコンタクトレンズ装用を中断する人もいる（ジョンソン・エンド・ジョンソン調べ（2013、2021年））。