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　SHIBUYA109エンタテイメントが運営する若者マーケティング研究機関「SHIBUYA109 lab.（読み：シブヤイチマルキューラボ）」は、SHIBUYA109 lab.独自ネットワークに所属するaround20（15～24歳）のZ世代を対象に、「Z世代のSNSによる消費行動に関する意識調査」を行った。その結果、新商品認知経路トップ3はSNSが独占した。また、約60％がインフルエンサーの紹介商品の購入経験が有ると回答した。

　Z世代はSNSで何してるのか。デジタルネイティブのSNS使い分け実態をみてみよう。Twitterは趣味・興味領域の情報収集に活用され、Instagramは友だち同士のコミュニケーションに活用されていることなどが判明し、目的によってSNSが使い分けされていることが分かった。

　矢野経済研究所は、国内エステティックサロン市場を調査し、都道府県別や施術別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。その結果、施術におけるコロナ禍の影響は残るものの、物販が伸長し、2021年度のエステティックサロン市場規模は前年度比2.4％減の3270億円の見込であることがわかった。

　2021年度のエステティックサロン市場規模は事業者売上高ベースで3270億円、前年度比97.6％と減少の見込みである。施術・物販市場別にみると、総市場の7割弱を占める施術市場（レディス）が2181億円（前年度比96.4％）、メンズエステ市場が93億円（同96.9％）でマイナス推移、物販市場については996億円（同100.5％）のプラス推移を見込む。コロナ禍2年目となる2021年度に入っては、東京をはじめとする都市部を中心に、緊急事態宣言やまん延防止等重点措置が断続的に発出されたものの、店舗休業はなくウィズコロナの意識も広がったことから、少なくとも2020年度とは状況に変化が出ている。物販分野は、WEB販売拡大によって2020年度に続き伸長している。

　総合マーケティングビジネスの富士経済は、引き続き新型コロナウイルス感染症流行の影響がみられるものの、ワクチン接種が進み、外出機会の増加や経済活動の回復から一部では伸びが期待される生活用品（トイレタリーグッヅ）の国内市場を調査した。その結果を「トイレタリーグッヅマーケティング要覧 2021 No.2」にまとめた。トピックスとして、2022年国内市場予測（2020年比）では、コストパフォーマンスの高い化粧水・乳液や高保湿、プレフォームタイプのボディシャンプーが伸長し、コスメタリー・パーソナルケア市場が5191億円（100.4％）に達する見通しだ。また、外出機会の増加とトーンアップ効果のある製品の伸びで、市場拡大するサンスクリーン市場が228億円（131.0％）に達するものとみられる。

　この調査は、生活用品の市場調査シリーズ第2弾として、コスメタリー・パーソナルケア11品目、除菌・消毒ケア7品目、ヘルスケア5品目、ベビーケア3品目、フェミニンケア2品目の市場をまとめた。なお、第1弾では、ランドリー・ファブリックケアや芳香・消臭剤、ハウスホールド、クッキング、殺虫剤・忌避剤を対象とし、その結果を2021年11月24日に発表した。