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明治、生理の悩み実態調査、女性の85%が生理の悩みを抱える、働く女性80%が生理の症状で仕事で困った経験があり

2022.05.11 10:22 更新

 明治は、生理やPMSなどの女性特有の悩みに関する調査を行った。その結果、女性の85%が生理の悩みを抱え、働く女性の78%が職場の理解を求めていることがわかった。働く女性80%が生理の症状で仕事で困った経験があり、仕事のパフォーマンスは2割低下していることが明らかとなった。

 今回の調査では、生理に関する悩みは身体的症状だけでなく、働く環境にも課題があり、社会全体での理解を広め、生理によるパフォーマンス低下を1日減らすことができると、年間2602億円相当の経済価値が生じるとの試算も得られた。

 20代~40代の女性4418人の85.0%が生理の悩み「あり」。「腹痛」ほか「イライラ」「気分の落ち込み」など心身に影響ありと回答した。20代~40代の働く女性1200人のうち2割は「有給の生理休暇制度」があるが、利用しているのはそのうちの約2割にとどまる。働く女性の80.0%が仕事上で生理で「困った経験」ありと回答。77.6%が「職場の上司や同僚に生理に関する理解を深めてほしい」と回答した。

 普段の仕事パフォーマンスを100とすると、生理中の仕事パフォーマンスは平均で80.2となり、約20ポイントも低下する結果になった。

 生理の症状に対し働く女性の3割は「対策せず」。理由は「がまんできる」「方法がわからない」「仕方がない」とあきらめモードであることが明らかとなった。生理の症状と栄養状態、6割が「関連ある」と認識。しかし、生理の対策として「食事」を工夫しているのは15.1%しかいないことがわかった。

 婦人科医・小林浩先生は、「生理リテラシーを高めて、セルフマネジメントに取り組みましょう」と訴える。「生理の症状は我慢する」という悪循環を断ち切るために、生理に関するリテラシーを高めてほしいとのこと。自分の心と体にきちんと向き合うセルフマネジメントを始めてほしいという。まずは食習慣の見直しから始めてみるようアドバイスしていた。

 経営学者・岡田正大先生は、「日々の働きや活動の効率が落ちない社会、その経済効果は極めて大きい」と指摘する。月経随伴症状によるパフォーマンス低下を、1ヵ月に1日減らすと、年間2602億円もの経済価値が生じることになる。月経随伴症状による社会経済的損失は年間約1兆1913億円と推定していた。

 生理に関する男女間ギャップでは、女性の85%が生理悩みを抱えているが、男性は生理に悩む女性は67%程度と推測。生理の話題、女性の7割は男女に関係なく気軽に話せるが男性の4割はいまだに話せないと回答した。女性の41%が悩む生理中の眠気、理解している男性は18%しかいないなどの回答がみられた。

[「生理の悩み実態調査」調査概要]
実施時期:2021年9月22日(水)~9月24日(金)
調査手法:インターネット調査
調査対象:
 (1)全国の20代~40代男女1万人(性年代別の人口構成比で割り付け)
 (2)3ヵ月以内に定期的に生理がある20~40代の働く女性1200人(各年代400人)
※構成比(%)は小数第2位以下を四捨五入しているため、合計が100%にならない場合がある

明治=https://www.meiji.co.jp/


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