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　健康総合企業のタニタは、長引く新型コロナウイルス感染症拡大の影響で健康に対する意識が変化する中、「生活習慣の変化とダイエットに関する調査2022」を実施した。

　今回の調査で特徴的だったのは、コロナ禍による外出自粛やテレワークの浸透によって、通勤や通学の機会が減るなど自宅で過ごす時間が長くなっていることによる身体活動量の減少や間食の増加などから、3人に1人の割合で体重が増加していること。これに伴い、全世代で「ダイエットの必要性を感じる機会が増えた」との回答が目立った。一方で、調査した4人に1人に計測習慣がないという実態も明らかになった。生活習慣の変化では、特に10代にその傾向が顕著に現れ、就寝や起床時間が遅くなったことによる睡眠の質の低下、栄養バランスのとれた食事機会の減少、インスタント食品を摂る機会の増加などにより2人に1人の割合で体重が増減。健康面への影響が懸念される結果となった。同調査は、全国の15歳から69歳の男女1000人を対象に、3月25～27日の3日間、インターネットリサーチで実施した。