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JTB総研、新型コロナによる暮らしや心の変化と旅行に関する意識調査、「今後1年間に国内旅行を予定・検討している人」は39.2%

2022.04.21 11:23 更新

 JTB総合研究所は、「新型コロナウイルス感染拡大による、暮らしや心の変化と旅行に関する意識調査(2022年4月)」の調査結果をまとめた。その結果、「今後1年間に国内旅行を予定・検討している人」は39.2%で、前回(10月調査)から3.4ポイント上昇した。

 同社は新型コロナウイルス感染症(COVID-19/以下新型コロナ)の世界的流行が顕著になり始めた2020年2月から定点で意識調査を実施し、感染拡大や緊急事態宣言などの対応に揺れ動く人々の意識や行動、そして旅行消費について追ってきた。同調査は11回目となり、オミクロン株の感染拡大によるまん延防止等重点措置の解除後の3月25日に実施した。

 2022年の1月から日本国内でもオミクロン株による感染者数が急増し、36都道府県にまん延防止等重点措置が発出された。感染ピークの2月には、1日あたりの新規感染者数が10万人以上と、8月のデルタ株の2万5000人をはるかに上回る事態となった。ワクチン接種が進み重症化リスクは減ったものの、自宅待機や学級閉鎖が増え、社会、経済活動が正常に回らなくなる問題も浮き彫りになった。現在は再び変異株が確認され、感染拡大の懸念はあるものの、3年ぶりに緊急事態宣言などが発出されないゴールデンウィークを控えている。今回は、オミクロン株の猛威を経た人々の意識と旅行を読み説く。

 同社は変化の著しい現代社会における生活者の価値観や行動、旅行に関する調査研究を多様な視点で継続的に行っている。

 生活者全体からみた意識では、「今後1年間に国内旅行を予定・検討している人」は39.2%で、前回(10月調査)から3.4ポイント上昇した。感染への不安に加え、景況感はさらに下降傾向だが、旅行への意欲は前回に引き続き上昇している。意欲が高いのは、男女20代(46.5%、50.2%)、低いのは女性50代・60歳以上(31.0%、31.5%)だった。旅行者を受け入れる住民としての意識は、前回からさらに寛容さがみられる。

 1年以内に旅行を予定・検討している人の意識として、2022年4~6月までに旅行をしたい人は50.5%、7~9月は30.1%だった。

 78.8%が旅行に新型コロナの感染防止対策を意識している。特に男女20代、女性60歳以上は8割以上にのぼった。

 感染防止で意識するのは「少人数や身近な人だけの旅行にする(40.7%)」「短期間にする(32.0%)」が上位となった。宿泊施設の選択に重視する感染防止対策は、今回調査で減少がみられたが、選択率は依然高い傾向にある。

 「個人の感染対策はこれからも必要」は45.7%、「今後も感染症の出現は避けられない」41.4%だった。若者中心に貧困など社会課題や経済、国際情勢への対策にシフトを望む意見も明らかになった。

[調査概要]
調査手法:インターネット調査会社が保有しているパネルに対して、インターネットでの予備調査を実施、 対象者を抽出後に本調査を実施

JTB総合研究所=https://www.tourism.jp/


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