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ピジョン、男性の育休に対する意識調査、"未来のパパ"の約半数が1ヵ月以上の育休取得を希望も約8割が1週間以下

2022.03.11 14:25 更新

 ピジョンは、改正育児・介護休業法が4月1日から施行されることを受け、全国の25~39歳の既婚男性計7345名を対象に育休取得への意識や実態を調査した。その結果、“未来のパパ”の約半数が1ヵ月以上の育休取得を希望するも、実際には約8割が1週間以下の短期間という現実が明らかとなった。収入面のサポートも加味した育休制度設計と職場の理解促進や業務をカバーする体制づくりが、理想と現実のギャップ解消のカギとみられる。

 同調査の結果、取得自体の意向と現実では、将来子を持つことを考えている男性(以下、プレプレパパ)、ならびに現在パートナーが第1子妊娠中の男性(以下、プレパパ)の約7割が「育休を取得したい」と回答し、育児参加への意識が高い一方で、既に子のいる男性の育休取得率は約5割と、現実とはギャップがあることがわかった。

 さらに、取得期間の意向と現実では、“未来のパパ”(プレプレパパ・プレパパ)の半数は「1ヵ月以上」の育休取得を希望しているにも関わらず、現実の取得状況は8割の男性が「1週間以下」に留まることもわかった。

 また、育休取得の意向がない男性の約5割が、所得減少への不安や昇進等への影響に対する不安が育休取得の大きな壁になっていることも明らかになった。男性の育休取得意向や社会・働き方の変化に対して、柔軟に対応できるよう、収入面のサポートも加味した育休制度設計等が企業や職場に求められている。

 “未来のパパ”(プレプレパパ・プレパパ)の育休取得意向は約7割と高いが、実際に子のいるパパの育休取得率は約5割に留まり、理想と現実では大きなギャップがあることが明らかになった。

 プレパパ・プレプレパパ共に5割強が「1ヵ月以上」の育休を取得したいと希望しているが、現実はパパの8割弱が「1週間以下」の育休であった。

 男性の育休取得が進まない理由第1位は「所得減への不安」、次いで「キャリアへの影響」や「職場への迷惑」と続く。

 育休取得が進むためには職場での育休制度整備や取得に対して前向きな雰囲気づくりと、妻からの働きかけが有効とみられる。

 ピジョンは、この世界をもっと赤ちゃんにやさしい場所にしていくため、さまざまな取り組みを行っている。赤ちゃんにとってやさしい社会環境を整えるには、男性が積極的に育児に関わることができる育児制度の整備や職場の風土・雰囲気づくりが欠かせない。同社は、夫婦が平等に育児に携わることのできる社会を実現するため、今後も社会に対してさまざまな形で情報発信と子育てに関わるサポートをしていく考え。

[調査概要]
調査対象者:全国に住む25~39歳の既婚男性(事実婚を含む)計7345人
調査日:1月21日~26日
調査手法:WEBアンケート調査

ピジョン=https://www.pigeon.co.jp/


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