データ・リポート

ノボノルディスクファーマ、47都道府県を対象とした「肥満」と「肥満症」に関する意識実態調査、減量のために医師に相談したことがある人は5.4%

2022.01.14 13:08 更新

 ノボ ノルディスク ファーマは、全国47都道府県の男女9400名(20~75歳)を対象に「肥満」と「肥満症」に関する意識実態調査を実施し、1月12日、調査結果を発表した。同調査は、第三者調査会社を通じて「肥満」または「肥満症」の疑いがあるBMI(体格指数)25以上の男女を対象に行ったインターネット調査で、減量の経験、「肥満」および「肥満症」に対する意識と態度を探ったもの。調査からは、「肥満」を解消するために病院に行ったり、医師に相談したことがある人は非常に少なく、また、「肥満」と「肥満症」の違いについての認知度が低いことが明らかになった。

 日本肥満学会 理事長の横手幸太郎先生(千葉大学大学院医学研究院内分泌代謝・血液・老年内科学 教授)は、「日本肥満学会は、世界的に『肥満』が増加する中、その成因や病態等の研究で国際的に指導的な役割を果たしてきた。そして、単に太っているだけではなく、糖尿病や脂質異常症などの“健康障害”を合併する、または今後それが予期される慢性疾患として『肥満症』の概念を提唱し、その診断と治療、予防に関する研究と啓発に努めてきた。2006年に『肥満症治療ガイドライン2006』、2011年に『肥満症診断基準2011』、2016年に『肥満症診療ガイドライン2016』を発表し、2022年には改訂版を発表する予定となっている。しかしながら、ノボ ノルディスク ファーマが実施した一般の人々を対象とした同意識調査でも、『肥満』と『肥満症』の違いについて、『肥満症』の疾患理解の促進が依然として必要であることが浮き彫りになった。当学会は、『肥満症』に対する基礎的および臨床的研究の一層の充実を図るとともに、『肥満』・『肥満症』に対する正しい理解の普及・啓発活動に、より一層注力し、国民の健康増進に貢献していく」と述べている。

 ノボ ノルディスク ファーマのオーレ ムルスコウ ベック社長は、「『肥満』を抱える人は、2型糖尿病を発病するリスクが高いということは以前から知られている。2型糖尿病の発病リスクを低減するためのアプローチとして、『肥満』の予防が挙げられる。今回の大規模な意識調査で『肥満」が長期にわたって健康に与える影響について、より啓発していく必要があることが明らかになった。また、調査からは『肥満』と『肥満症』に対するスティグマ(特定の事象や属性を持った個人や集団に対する、間違った認識や根拠のない認識(差別・偏見)のこと)が存在することも明らかになっている。そうしたスティグマを減らすためには『肥満症』の正しい理解が社会に浸透することが不可欠となる」と述べている。

 ノボ ノルディスク ファーマによる47都道府県を対象とした「肥満」と「肥満症」に関する意識実態調査では、全体の84.9%が過去に減量やダイエットの経験がある一方、減量のために病院に行き、医師に相談したことがある人は5.4%にとどまった。

 「肥満」を解消するために病院に行ったり、医師に相談したりしたことがない理由は、「『肥満』は自己責任だと思うから(33.2%)」、「医療機関に行くとお金がかかるから(24.6%)」、「『肥満』のことを相談するのが恥ずかしいから(12.6%)」などが挙がった。「肥満」または「肥満症」の疑いがある人のうち「肥満」と「肥満症」の違いを知っていた人は29.2%に止まった。

[調査概要]
調査期間:2021年9月30日(木)~10月3日(日)
調査対象:47都道府県それぞれにおける、BMI25以上の20~75歳の男女各100名。各都道府県の該当者を合計200名ランダムに抽出、全国合計9400名
調査方法:インターネット調査

ノボ ノルディスク ファーマ=https://www.novonordisk.co.jp/


このページの先頭へ