データ・リポート

矢野経済研究所、国内宝飾品(ジュエリー)市場に関する調査、2020年は8195億円と前年比83.2%と大幅減も2021年は9678億円へ回復を予測

2021.03.08 16:57 更新

 矢野経済研究所は、国内宝飾品(ジュエリー)市場について調査を実施し、2020年の市場規模実績値、2021年予測値を発表した。コロナ禍によって、リーマンショック時以上の大きな落ち込みとなった2020年の国内宝飾品小売市場規模は、8195億円と前年比83.2%と大幅減となった。一方、2021年は9678億円へ回復を予測する。

 同調査における宝飾品(ジュエリー)とは、主に金やプラチナを素材に、ダイヤモンド、貴石、真珠などを使用した宝飾品を対象とし、宝飾時計、ならびに一部シルバー素材や半貴石の商品を含む。

 2020年の国内宝飾品(ジュエリー)小売市場規模は前年比83.2%の8195億円と1656億円の減少となり、リーマンショック時以上の規模縮小となった。新型コロナウイルス感染拡大により、“不要不急”の商材であるジュエリー業界は大きな打撃を受けた結果となった。特に3月から5月にかけて多くのジュエリーショップが営業時間短縮や臨時休業を余儀なくされ、その後も密を避けるために催事が実施できないなど、宝飾品販売の機会が大きく奪われた。

 2021年の国内宝飾品(ジュエリー)小売市場規模は9678億円を予測する。コロナ禍のある程度の収束に伴い、自粛からの反動によって消費者層の購買需要が拡大すると想定されること、また、株高などを受けて収入が増加した富裕層を中心に高額品の販売が伸びると見込まれることから、2019年市場規模には及ばないものの市場は回復すると予測する。

 厚生労働省(人口動態統計速報)によると、2020年はコロナ禍によって婚姻および結婚式の中止や延期に伴い婚姻組数が減少し、その結果ブライダルジュエリー市場も全体としては減少した。しかし、ファッションジュエリーと比較すると底堅い需要に支えられ、落ち込みは最小限に食い止められた。特にブライダルリングを必要とするカップルが緊急事態宣言明けにジュエリーショップに殺到するケースもみられ、特需の様相を示した店舗もあった。その後も、結婚式や新婚旅行の予算をブライダルリングに回すケースが散見され、さらに地金の高騰も加わり、購買単価が上がった。

 2020年の婚姻件数は減少したとみられるが、婚姻届けの提出時期を後ろ倒しにしているカップルが2021~2022年に結婚すると想定されることから、婚姻件数は大きく伸びる可能性がある。また、日本に大きな災禍をもたらした東日本大震災の翌年は婚姻件数が増加し、「絆(キズナ)婚」として話題となったのと同様に、今回も家族や友人との絆について改めて考えさせられる機会となり、婚姻件数が上乗せされることも考えられる。それに伴い、ブライダルジュエリー市場も伸びていくものと予測する。

[調査要綱]
調査期間:2020年1月~12月
調査対象:宝石専門店チェーン、百貨店や時計宝石店および呉服などの異業種宝飾参入企業、インポートジュエリーブランド企業等
調査方法:同社専門研究員による電話および直接面談によるヒアリング、および郵送アンケートを併用

矢野経済研究所=https://www.yano.co.jp/


このページの先頭へ