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GfKジャパン、2020年の家電およびIT市場の販売動向、家電小売市場規模は前年から2.9%増の7兆2800億円に

2021.02.24 13:15 更新

 GfKJapanは、全国の有力家電・IT取扱店の販売実績データ等を基に、2020年の家電およびIT市場の販売動向を発表した(全国の有力家電・IT取扱店(家電量販店、総合量販店、カメラ専門店、携帯電話専門店、ネット通販等)からPOS データ等を収集し、統計的な手法に基づき全国市場規模相当に拡大推計した)。その結果、2020年の家電小売市場規模は前年から2.9%増の7兆2800億円となった。

 2020年の家電小売市場規模は前年から2.9%増の7兆2800億円となった。コロナ禍に見舞われた1年であったが、それに伴う需要も発生し、結果的に前年を上回った。

 分類別に見ると、AV関連製品、IT関連製品のほか、家事・調理・理美容・健康家電等から構成される小型生活家電が前年を大きく上回った。AV関連製品はエコポイント制度、アナログ停波から10年が経ち、ここ数年はテレビの買い替え需要に支えられている。IT関連製品はWindows 7のサポート終了に伴うパソコンの買い替え需要に加え、テレワーク需要も市場拡大の後押しとなった。小型生活家電は、いわゆる巣ごもり需要で調理家電の販売が伸び、コロナ対策として空気清浄機、加湿器等でも特需がみられた。一方、スマートフォンを中心とする電話関連製品は春の最需要期における店舗の時短営業が逆風となり、カメラ関連製品は旅行やイベントの中止が響き、前年を下回った。

 インターネット販売は外出自粛が追い風となり、販売金額で2割を超える伸びとなった。この結果、家電小売市場におけるインターネット販売の金額構成比は前年から3%ポイント上昇し、19%となった。

 2020年のAV市場は、主要製品である薄型テレビの買い替え需要増加に加え、テレワーク需要の高まりをうけたヘッドホン/ヘッドセット市場の好調などにより、前年の販売金額を上回った。

 薄型テレビの販売台数は前年比12%増の630万台となった。エコポイント制度やアナログ停波による特需期に購入されたテレビの買い替え需要が年々高まっているとみられ、4年連続のプラス成長となった。加えて、コロナ禍においてテレビの視聴機会が増加したことも追い風となった。4Kテレビの販売台数は前年比22%増となり、薄型テレビに占める数量構成比は前年から5%ポイント上昇の57%となった。また大画面化は進展し、薄型テレビのうち55インチ以上のモデルが占める数量構成比は、前年から5%ポイント伸長し23%となった。薄型テレビの税抜き平均価格は、4Kテレビや大画面テレビといった高価格製品の販売が伸長したことによって、前年から4%上昇し8万7000円となった。

 BDレコーダーは前年並みの210万台となった。4K画質に対応したソフトの再生が可能な4K Ultra HD再生対応モデルの販売台数は前年比39%増となり、数量構成比は前年の20%から28%に伸長した。再生だけでなく録画にも対応する4Kチューナー内蔵モデルは、数量構成比で前年の8%から23%を占めるまでに拡大した。また、2TB以上のHDDディスクを搭載したモデルの数量構成比は、前年から9%ポイント伸長し37%となった。4K対応や大容量など高価格帯製品の拡大によって、BDレコーダーの税抜き平均価格は前年から6%上昇し4万8000円となった。

 ヘッドホン/ヘッドセット(ヘッドホン:マイク無しのイヤホン・ヘッドホン製品(ステレオのみ)、ヘッドセット:マイクを備えたイヤホン・ヘッドホン製品(ステレオ・モノラル))は数量前年比9%増の2250万本となった。完全ワイヤレスイヤホン(完全ワイヤレスイヤホン:左右のイヤホンが完全に独立したBluetooth搭載イヤホン)は前年の1.4倍となり、数量構成比は前年から5%ポイント拡大し21%となった。中でも、外部の騒音を打ち消すノイズキャンセリング機能が搭載された製品の販売が好調に推移し、数量は前年の4倍となる170万本となった。ヘッドホン/ヘッドセットの税抜き平均価格は、完全ワイヤレスイヤホンの伸長によって、前年から10%上昇し6300円となった。その結果、販売金額は前年比21%増を記録し、数量前年比を大きく上回った。

 2020年の生活家電市場は、特別定額給付金の支給が比較的高価格な大型生活家電の買い替えを促進させたほか、外出自粛による巣ごもり需要の拡大なども小型生活家電の販売を押し上げた。冷蔵庫は前年並みの460万台となった。外出自粛要請や緊急事態宣言の発令によって3~4月の販売は落ち込んだが、その後気温が平年を上回るなど暑さに見舞われ、故障に繋がったことで買い替えが進んだとみられる。また特別定額給付金が、より性能の高い機種への買い替えも促したとみえる。容量クラス(2015年のJIS改正により一部新JIS表示値を採用)別の数量構成比は、小容量(200L以下)が38%、中容量(201~400L)が24%、大容量(401L以上)が38%となった。中容量が前年から2%ポイント拡大し、大容量が2%ポイント縮小した。

 洗濯機は前年比1%減の520万台となった。前年からは縮小したものの、3年連続で500万台を超えた。縦型が同3%減となった一方でドラム式は同14%増と好調に推移した。結果、タイプ毎の数量構成比は、ドラム式が前年から2%ポイント拡大し15%、縦型が82%、二槽式が3%となった。ドラム式の拡大に伴い、洗濯容量別の数量構成比は、大容量(洗濯容量8kg以上)が前年から3%ポイント拡大の48%となり、中容量(6kg以上8kg未満)と小容量(6kg未満)はともに26%に縮小した。税抜き平均価格は前年から6%上昇し、8万円となった。

 エアコンは前年比1%増の930万台となった。緊急事態宣言が発令された4月の販売は大幅に減したものの、5月と6月は全国的に気温が平年を大きく上回り需要が拡大した。最需要期にあたる7月は天候不順により販売が伸び悩んだが、その後の猛暑や残暑によって市場は押し上げられた。その結果、通年の販売台数は3年連続で900万台を超えた。

 掃除機は前年並みの810万台となった。スティックタイプが数量前年比6%増、ロボットタイプが同4%増と引き続き拡大した一方で、キャニスタータイプは同10%減、ハンディタイプは14%減となった。キャニスタータイプからスティックタイプへの需要の移行が継続しており、掃除機に占めるスティックタイプの数量構成比は前年から3%拡大し50%と初めて半数を占めた。スティックタイプの販売をけん引するコードレス式は数量前年比10%増と好調に推移した。主要タイプの平均価格上昇に加え、価格の高いコードレススティックの拡大によって、掃除機の税抜き平均価格は前年から5%上昇の2万4000円となった。

ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン=https://www.gfk.com/ja/home


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