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矢野経済研究所、栄養剤・流動食・栄養補給食品に関する調査、2019年度の市場規模は前年度比4.8%増の1412億円に

2021.01.06 16:34 更新

 矢野経済研究所は、国内の栄養剤・流動食・栄養補給食品市場を調査し、市場規模、製品動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。その結果、2019年度の栄養剤・流動食・栄養補給食品市場規模は前年度比4.8%増の1412億円に達した。栄養剤・流動食・栄養補給食品メーカーは、在宅高齢者の増加を背景として、在宅、ONS(経口的栄養補助)、高齢者の低栄養に注目していくとみられる。

 2019年度の栄養剤・流動食・栄養補給食品の市場規模(メーカー出荷金額ベース)は、前年度比104.8%の1412億円と推計した。2019年度の構成比をみると、流動食市場が56.2%(794億円、同104%)と最も多く、栄養剤市場は25.1%(355億円、前年度比105.3%)、栄養補給食品市場は18.6%(263億円、同106.5%)と続いた。

 それぞれの傾向をみると、医薬品である栄養剤は、在宅では高カロリー輸液製剤を中心静脈内に投与する危険性が指摘されていることも背景として、保険が適用されることから引き続き在宅療養向けの利用が伸長している。同様に、流動食は入院時食事療養費との差益が発生することで、病院や高齢者施設にメリットがあることから、引き続き入院患者や入所高齢者向けが拡大している。また、栄養補給食品は、高齢者の低栄養を避ける手段として需要が安定しており、高齢者人口の増加と政府による健康長寿の政策推進などを背景に、市場の拡大が続いている。

 栄養剤・流動食・栄養補給食品メーカーは、腎不全・肝機能障害・免疫賦活・慢性呼吸器不全などの病態別製品やPEG(Percutaneous Endoscopic Gastrostomy:経皮内視鏡的胃ろう造設術)患者向け専用製品、ソフトバッグ化、容器形状の工夫、微量元素や食物繊維の添加、味や食感の改良、固さの調整、補食対応、高カロリータイプ、加水タイプなど、需要の多様化に合わせた製品開発を進めている。

 また、栄養士資格者によるサポート体制の整備、NST(Nutrition Support Team:栄養サポートチーム)への販促強化、在宅療養市場や健常者の栄養補給を想定した流通対策(ドラッグストア店頭配荷、自社HPや専門ネット通販の活用、在宅医療サービス企業や食品宅配業・医薬品卸・医療用食品卸などと提携)を進めている。

 その結果、メーカー間の販売競争は更に激しさを増しており、製品シェアの差が拡大し、上位メーカーによる寡占化も進行しつつある。こうしたなか、得意分野への事業領域集中を目的として、市場撤退や事業譲渡を実施したメーカーも出ている。一方では、新規の市場参入もあり、活発な製品改廃もあいまって、栄養剤・流動食・栄養補給食品市場は常に変動している。

 栄養剤市場は保険適用が継続し、病院のDCP/PDPS(診断群分類別包括支払方式)化の継続ないしは進展がある限り、院内使用から在宅療養での使用への流れは変わらない。在宅高齢者の増加は非健常高齢者の増加を意味し、栄養剤にとって追い風となる。但し、薬価の改定はマイナス要因で、量的拡大は続くが金額的な伸びは期待できない。2019年10月の消費税増税に伴う薬価改定、さらに2020年4月の薬価改定を経たが、今後も薬価改定を繰り返しながら栄養剤市場は微増する見込みである。

 流動食市場は、微増傾向を続けており、今後についても成長ペースは年率1~2%程度と考えられる。固形タイプや補食用途、低栄養対応、高カロリー、高たんぱく、経口投与などのコンセプトの製品は引き続き期待できる。液体タイプの総合栄養が漸減する一方、新しい製品群による落ち込み分のカバーを見込む。

 栄養補給食品市場は、高齢者の低栄養を改善する一つの手段として、施設入居者の補食(おやつ・デザート)需要が引き続き安定的に伸び、同様に在宅高齢者(未病や健康な高齢者を含む)需要の取り込みによって、今後も年率2~3%程度伸長する見通しである。

[調査要綱]
調査期間:2020年10月〜12月
調査対象:栄養剤・流動食・栄養補給食品メーカー
調査方法:同社専門研究員による直接面接調査、電話によるヒアリング調査ならびに文献調査併用
[小売価格]33万円(税別)
[発刊日]2020年12月25日(金)

矢野経済研究所=https://www.yano.co.jp/


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