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矢野経済研究所、国内アパレル市場に関する調査、2019年は前年比99.3%の9兆1732億円に

2020.11.01 13:43 更新

 矢野経済研究所は、国内アパレル市場を調査し、品目別や販売チャネル別の動向、アパレルメーカーや小売業などのアパレル産業の現況を明らかにした。その結果、2019年の国内アパレル総小売市場規模は前年比99.3%の9兆1732億円に達した。その他(通販等)チャネルのみ前年比105.4%の1兆6428億円と伸長、一方で百貨店・量販店・専門店のいずれも減少した。

 2019年の国内アパレル総小売市場規模は前年比99.3%の9兆1732億円となり、横這いからマイナス推移に転じた。品目別に市場をみると、婦人服・洋品市場が前年比99.7%の5兆7138億円、紳士服・洋品市場が同98.5%の2兆5453億円、ベビー・子供服・洋品市場が同99.5%の9141億円となり、いずれも微減であった。

 販売チャネル別にみると、2019年は紳士服・洋品、婦人服・洋品、ベビー・子ども服・洋品のいずれも、婦人服・洋品の「専門店」とベビー・子供服・洋品の「量販店(GMS)」を除き、「その他(通販等)」だけが対前年比で増加した。「百貨店」はいずれの品目でも減少が続いている。

 2019年の国内アパレル総小売市場規模を販売チャネル別に見ると、百貨店が1兆6797億円で前年比93.6%、量販店7993億円、同98.2%、専門店5兆514億円、同99.7%、その他1兆6428億円、同105.4%で、その他(通販等)だけが伸びた。

 百貨店は衣料品全般が厳しい状況が続いている。婦人服・洋品においては郊外店舗において自主編集・自主販売売場の構築が進んでおり、各店舗の立地環境の変化に応じ、独自のリアル百貨店ならではの価値を見出し、どのように提案できるかが重要となる。

 専門店(GMS)は、紳士服・洋品では微減だったが、婦人服・洋品ではほぼ横ばいであった。専門店も天候不順や消費増税の影響を受けているが、前年とほぼ横ばいで維持している。

 量販店は、ベビー・子ども服・洋品のみ前年比でプラスへと転じた。百貨店や専門店、その他と比較すると売上規模は最も小さいが、他チャネルと比べて商品の品揃えは豊富で、価格訴求力、クオリティともに向上させることで、シェア拡大につなげている。

矢野経済研究所=https://www.yano.co.jp/


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