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矢野経済研究所、国内の飲料市場調査(2020年)、2019年度は猛暑の前年度の反動減もあり5年振りの縮小へ

2020.07.03 13:08 更新

 矢野経済研究所は、国内の飲料市場を調査し、飲料カテゴリー別の動向、流通ルート別の動向、参入企業の動向、および将来展望を明らかにした。その結果、2019年度の飲料市場は猛暑の前年度の反動減もあり、5年振りの縮小となった。2020年度は新型コロナウイルス感染拡大で販売低迷も、アフターコロナを見据えた動きが始まる見込み。

 2019年度の国内飲料市場規模(牛乳・乳飲料を含む)は、メーカー出荷金額ベースで前年度比98.5%の5兆1000億円と5年振りに前年度実績を下回った。

 2018年度が記録的な猛暑の恩恵を受けての市場拡大であったことから、その反動減が当初から懸念されており、それが現実となった形である。2018年は最盛期である7月が記録的な猛暑で飲用需要が急増したが、2019年は天候不順で真逆の結果となり、7月の減少分を2019年度通期で取り戻すことが出来なかった。また、春先から夏前にかけて、物流費や包材値上げの影響などから飲料メーカー各社が大型PET容器製品の価格改定を行ったことも販売減に繋がった。

 炭酸水やエナジードリンクといった炭酸系飲料の市場が拡大傾向にある。炭酸水についてはさまざまな飲用方法や健康志向による無糖ニーズに支えられ、成長が続いている。一方で、ブランド別では明暗が分かれており、トップブランドであるアサヒ飲料「ウイルキンソン」への寡占化が進んでいる。

 エナジードリンクについては、「モンスターエナジー」、「レッドブル」を中心に展開され、これまで他のブランドが定着できずにいたが、2019年度はコカ・コーラシステムが意欲的な商品を発売し、さらに、大塚食品やサントリー食品インターナショナルが従来とは異なるeスポーツに焦点を当てた商品を発売するなど新しい試みも見られた。

矢野経済研究所=https://www.yano.co.jp/


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