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矢野経済研究所、スポーツアパレル市場に関する調査、2019年の国内出荷額は前年比3.5%増の成長見込

2020.01.14 11:56 更新

 矢野経済研究所は、国内スポーツアパレル市場を調査し、競技カテゴリー別の市場規模や参入メーカー、流通動向、将来展望を明らかにした。その結果、スポーツウエアやアウトドアブランドウエアの街着需要を囲い込み、市場規模が拡大し、2019年のスポーツアパレル市場(国内出荷額)は前年比3.5%増の成長見込となっている。

 2019年のスポーツアパレル国内市場規模はメーカー出荷金額ベースで、前年比103.5%の5742億3000万円の見込みである。サッカー・フットサルウエアや野球・ソフトボールウエア、テニスウエアをはじめとする競技系のスポーツアパレルは苦戦を余儀なくされたものの、アウトドアウエアやライフスタイルウエアなどが旺盛な街着(スポーツウエアの日常着用)需要によって出荷実績を大きく伸ばす見込みで、全体市場のプラス成長に貢献している。

 主要リテーラー(小売事業者)のバイヤーは、売場にアクセントを持たせようとドア(取り扱い店舗)数が限られている希少価値の高い、中堅スポーツブランドとの取り組みを強化する意向を示している。

 スポーツ量販店や専門店のパフォーマンストレーニングウエア(競技者向け)のコーナーでは、オンヨネやオークリー、カンタベリーオブニュージーランドといったブランドが急速に売場面積を拡大している。ライフスタイルウエア(街着向け)のコーナーでは、クイックシルバーやハーレー、ロキシーといったサーフスタイルに特化したブランドのほか、ニューエラやチャンピオンといったストリートカジュアルの商品調達を強化しているリテーラーも増えている。

 大手のナショナルスポーツブランドのアイテムに飽きてしまった消費者が多いというバイヤーの分析から、今後もこれらの中堅スポーツブランドとの取り組みによって、売場の差別化を図り活路を見出そうとしている。

矢野経済研究所=https://www.yano.co.jp/


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