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富士経済、ファストフードやホームデリバリーなど外食市場を調査、2019年市場見込ではセルフ式うどんが1563億円に達し病者・高齢者食宅配が968億円に

2019.09.03 19:37 更新

 富士経済は、ハンバーガーや回転ずし、牛丼などを中心としたファストフードや、量販店デリカやCVSテイクアウトフードなどが伸びているテイクアウト、若年層から高齢者まで幅広い層で需要が高まっているホームデリバリー・ケータリングなど国内の外食産業市場について調査し、その結果を「外食産業マーケティング便覧2019 No.1」にまとめた。その結果、2019年市場見込(2018年比)では、大手チェーンの積極的な販促によって再び拡大基調のセルフ式うどんが1563億円(3.3%増)を見込む。継続的な顧客となる高齢者の増加により堅調な伸びが続く病者・高齢者食宅配が968億円(2.7%増)と見込まれる。

 この調査では、ファストフード、テイクアウト、ホームデリバリー・ケータリング、交通機関、レジャー施設、給食の6カテゴリー65業態の市場について現状を調査し、将来を予想した。なお、今後、料飲店、ファミリーレストラン、喫茶、西洋料理、日本料理、東洋料理、エスニック料理、宿泊宴会場の8カテゴリー73業態の市場調査結果を発表する。

 セルフ式うどんは、うどんをメインに販売する業態である。2000年に讃岐うどんチェーンの「はなまるうどん」と「丸亀製麺」が大量出店を進めて以降、市場は大きく拡大した。セルフ式そばと比べて女性やファミリー層の支持を獲得していることが市場拡大の一因となっている。

 2018年は一部の大手チェーンが価格改定などにより客数を減少させたことから、市場は前年割れとなった。しかし、2019年は前年に実績を落とした大手チェーンによるTVCMの積極展開や、定番品を訴求する割引キャンペーンなどによりライトユーザーの需要が喚起されるとともに、各チェーンが継続して新規出店を続けていることから市場は拡大に転じるとみられる。

 セルフ式そばは、そばをメインに販売、また、そばをメインにうどんを併売する業態である。

 2018年は大手チェーンが順調に実績を伸ばした一方、多くのチェーンが他のファストフード業態との競合などで低迷したことにより、市場は前年割れとなった。2019年は上位チェーンの多くが店舗数の増加により実績を伸ばすとみられ、市場は微増が見込まれる。

富士経済=https://www.fuji-keizai.co.jp/


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