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富士経済、一般用医薬品・スイッチOTCの国内市場調査、一般用医薬品は6639億円・スイッチOTCは1714億円と共に2017年比プラスの見込み

2018.09.04 15:40 更新

 富士経済は、第2回目となる一般用医薬品(市販薬・OTC)の市場調査を実施した。今回は感冒関連用薬、アレルギー用薬、生活習慣病関連用薬、外皮用薬、毛髪用薬、生活改善薬、環境衛生用薬、眼科用薬の8カテゴリー36品目の市場を調査すると共に、第1回目の調査結果とあわせて一般用医薬品17カテゴリー76品目の国内市場を総合分析した。その結果を「2018 一般用医薬品データブック No.2」にまとめた。トピックスとして、2018年見込では、春先の花粉飛散量が多く、鼻炎治療剤や点鼻薬の需要が増加し、一般用医薬品の国内市場が6639億円(2017年比2.3%増)と予測する。一般用医薬品に占める割合は25.8%に達するスイッチOTCの国内市場が1714億円(3.8%増)。上位企業のTVCM展開などによりブランド強化が進む皮膚治療薬が189億円(4.4%増)との見通しだ。

 なお、第1回目は、ドリンク剤、ビタミン剤、滋養強壮保健薬、検査薬、女性関連薬、神経用薬、胃腸・消化器官用薬、オーラル関連用薬、漢方・生薬製剤の9カテゴリー40品目を調査し、その結果を「2018 一般用医薬品データブック No.1」にまとめており、調査結果の概要を7月20日に発表している。

 市場は2015年以降毎年伸びており、2017年は前年比2.4%増の6488億円となった。中でも1000億円を超える感冒関連用薬や外皮用薬などのカテゴリーが堅調で、市場拡大をけん引している。

 品目別にみると、感冒関連用薬では、総合感冒薬が鼻づまりや喉の痛み、熱などの症状別に特化した製品が好調だった。また、鎮咳去痰剤(トローチ・のど飴タイプ)が上位製品のインバウンド需要の獲得や、使用シーンに合わせたプロモーションによる認知度向上で伸びた。

 外皮用薬では、外用消炎鎮痛剤が新規スイッチ成分のロキソプロフェンナトリウム水和物配合の製品が好調だった。また、皮膚治療薬が定番品の堅調な伸びに加えて、特定の部位や使用シーンに対応した製品の発売により需要開拓が進んだ。

 2018年の市場は前年比2.3%増の6639億円が見込まれる。規模の大きい総合感冒薬や外用消炎鎮痛剤、解熱鎮痛剤などが堅調である。また、春先の花粉飛散量が多かったことから鼻炎治療剤(内服)や点鼻薬、目薬の需要が増えている。

 リスク分類別にみると第2類が60%以上、第3類が30%以上を占め、残りが要指導医薬品と第1類であり、この構成は当面続くとみられる。

 市場拡大のために、スイッチOTC化の促進や、2017年にスタートしたセルフメディケーション税制に対する消費者の理解・活用の促進など制度面での対応が望まれる。

富士経済=https://www.fuji-keizai.co.jp


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