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GfKジャパン、2018年のエアコンの販売動向を発表、記録的猛暑から7月は大幅なプラス成長へ

2018.08.24 11:28 更新

 GfKジャパンは、家電量販店における2018年のエアコン(セパレート型エアコン)販売動向を発表した(全国の家電量販店約4000店の販売実績を集計した調査に基づく)。その結果、今年7月におけるエアコンの販売台数は前年比12%増となった。地区別では、東海・北陸地区が同24%増、平年比(2009年~2017年の平均値)では38%増と急伸した。1~7月期の販売台数は平年比14%増と、過去10年間(集計対象期間:2009~18年(1~7月期))で最多となった。

 記録的な暑さの影響を受け、エアコンの販売が急伸している。年間販売の3割程度を占める7月の動向をみると、家電量販店における台数前年比は12%増となった。梅雨明けが早かったことに加え、猛暑が長く続いたため、冷房効率に優れる上位機種への買い替え需要が喚起されたと考えられる。同時に、室内熱中症への対策として、これまで設置していなかった部屋への買い増し需要も押し上がったとみられる。平年比でも21%増と、過去と比較しても高い販売水準となった。

 地区別の販売動向をみると、各地区とも平年を上回る販売となった。特に東海・北陸地区(愛知県、三重県、岐阜県、静岡県、福井県、石川県、富山県、長野県)では、前年比24%増、平年比では38%増と大きく伸長した。同地区では、名古屋市で政令指定都市として初めて気温が40℃を超えるなど、連日猛暑に関する話題が絶えず、エアコンに対する関心も高まったと推測される。

 今年のエアコン販売は、最需要期の7月に留まらず、年始から好調であった。1、2月は平年から気温が低かったことで暖房需要を取り込んだ一方、3月以降は高温傾向が続き、販売を押し上げた。その結果、1月から7月にかけてのすべての月で前年販売を上回って推移した。1~7月期の販売台数は、前年比12%増、平年比14%増と、猛暑で販売が拡大した13年を上回り、 過去10年間で最多の販売台数を記録した。

 8月に入り足元の販売は落ち着きつつあるものの、気象庁の1か月予報によると、9月にかけても平年を上回る暑さが続く見込みで、夏場後半も堅調なエアコン販売が予想される。

ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン=https://www.gfk.com/jp/


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