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データ・リポート

富士キメラ総研、化粧品・トイレタリー向けケミカル材料の国内市場調査、UV防御材料は2021年に93億円市場と予測

2018.05.08 15:16 更新

　富士キメラ総研は、材料ビジネスの中でも、ニッチながら付加価値の高い材料が多く、メーカーが安定して収益を上げられる分野として注目される化粧品・トイレタリー向けケミカル材料市場を調査した。その結果を「2018年 化粧品ケミカル材料の現状と将来展望」にまとめた。トピックスとしては、サンスクリーン以外の採用広がり、UV防御材料が2021年に93億円（17年比12.0％増）と予測。防腐剤では、パラベン縮小、フェノキシエタノール拡大も、防腐剤フリー化粧品は水性保湿剤BGで代用との見通しを示した。

　この調査では、界面活性剤9品目、油性成分11品目、水性保湿剤10品目、増粘・防腐剤6品目、高機能化材料9品目、計5分野45品目の市場を調査・分析し、今後を予想した。また、安全性評価における動物実験やマイクロプラスチックビーズの使用といった化粧品に関する規制動向など、化粧品・トイレタリーやケミカル材料の市場環境もとりまとめている。

　国内の人口減少や化粧品市場の成熟化などのマイナス要因があるなか、訪日外国人によるインバウンド需要、帰国後の越境ECでの購入などにより、化粧品・トイレタリーの需要は堅調である。それにともない化粧品・トイレタリー向けケミカル材料市場も拡大しており、2017年は2500億円を突破した。

　アジアを中心にメイドインジャパンブランドが確立され、化粧品メーカーが生産量の拡大や国内工場を新設する動きがみられることや、化粧品は価格帯を問わず高機能化ニーズが高いことから、化粧品・トイレタリー向けケミカル材料市場は今後も拡大が続き、2021年に2017年比12.8％増の2862億円が予測される。

　市場の半数以上を占める界面活性剤では低刺激ニーズが増加しており、アニオン界面活性剤ではスルホン酸塩から低刺激なカルボン酸塩やアミノ酸系などへのシフトがみられる。

　油性成分は植物由来原料ニーズが高く、水性保湿剤では美容成分や保湿性能が高い材料へのニーズが顕著である。また、高機能化材料は、美白やUV防御、高輝度、光沢感、感触など様々な高機能ニーズが増加している。

　唯一、伸びが期待できない増粘・防腐剤は、防腐剤がパラベンフリー・防腐剤フリー化粧品のニーズの増加により需要低迷が予想される。

富士キメラ総研＝https://www.fcr.co.jp

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