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矢野経済研究所、自動販売機に関する調査、2016年の自動販売機普及台数は494万1400台と500万台を割り込む

2018.01.31 18:11 更新

 矢野経済研究所は、国内の自動販売機市場の調査を実施した。その結果、2016年の自動販売機普及台数は、494万1400台と500万台を割り込むことが明らかとなった。

 2016年末現在の自動販売機(以下、自販機)の普及台数は、前年比98.8%の494万1400台と500万台を割り込んだ(一般社団法人日本自動販売システム機械工業会データから引用)。普及台数のうち5割程度を占める飲料自販機では、清涼飲料(缶・PETボトル)自販機、牛乳(紙パック)自販機、コーヒー・ココア(カップ式)自販機、酒・ビール自販機のいずれにおいても減少した。

 設置場所は、アウトドア、インドアロケーションともすでに飽和状態といわれており、自販機台数増よりも自販機専用商品や高付加価値商材などを投入することで1台当たりの販売効率を上げていくことに主眼が置かれるようになっている。こうしたなか、近年はスマートフォンを活用した自販機のネットワーク化が進んでいる。

 菓子・食品自販機においては単一の自販機ではなく、飲料と組み合わせるなど複数の商品を取り扱う自販機や、コンビニエンスストア(CVS)各社が取り組みを始めている自販機コンビニ(CVS店舗内で通常取り扱う商品を複数まとめて扱う自動販売機)が注目される。

[調査要綱]
調査期間:2017年10月~12月
調査対象:飲料メーカー、自動販売機オペレーター、自動販売機メーカー、その他関連企業・団体等
調査方法:同社専門研究員による直接面談、アンケート調査、ならびに文献調査併用

矢野経済研究所=http://www.yano.co.jp


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