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富士経済、一般用医薬品の国内市場の調査、皮膚治療薬の2017年見込では2016年比6.9%増の186億円の拡大

2017.07.10 11:49 更新

 総合マーケティングビジネスの富士経済は、一般用医薬品17カテゴリー74品目の市場を調査している。第一回目は、ドリンク剤・ミニドリンク剤、疲労対策、女性関連、フットケア、美容関連用薬、肩こり・関節痛関連、小児用薬、その他外用薬、環境衛生用薬の9カテゴリー35品目の調査結果を報告書「一般用医薬品データブック 2017 No.1」にまとめた。トピックスとしては、2017年見込(2016年比)において、皮膚治療薬が186億円(6.9%増)となった。皮膚疾患に対する適切な治療の啓発や薬剤の使い分け提案が進み市場は拡大した。排卵日検査薬は19億円(90.0%増)となった。医療用から一般用への転用が可能となり市場拡大へ期待される。

 皮膚治療薬(その他外用薬)は、2016年が174億円に達し、2017年見込が186億円と2016年比106.9%となった。皮膚治療薬は、近年、特定の部位や使用シーンに対応した製品提案により市場が拡大している。デリケートゾーンの痒みに対応した小林製薬「フェミニーナ」や、頭皮湿疹に焦点を当てたロート製薬「メンソレータム メディクイックH」や池田模範堂「ムヒ HD」が好調で、市場を活性化させている。2016年は尿かぶれやあせも、おむつかぶれなど多様なシーンでの使用や、顔・首すじなどの顔のまわりに使用できる製品の発売もあってニーズの広がりが見られ、市場は前年比6.7%増の174億円となった。2017年に入ってからも積極的な製品投入は続いており、また各社が皮膚疾患に対する適切な治療の啓発や薬剤の使い分けの提案を進めていることから、今後も安定した市場成長が期待される。

 排卵日検査薬(女性関連)は、2016年が10億円に達し、2017年見込が19億円と2016年比190.0%となった。排卵日検査薬は、2009年に薬剤師による対面販売が義務化されたことから取り扱いができなくなった薬店やドラッグストアがあらわれ、市場が大幅に縮小した。参入各社は既存品のリニューアルやラインアップの追加などに取り組んだものの長くは続かず、一方で売上規模が小さいことを理由に販売を中止する薬店やドラッグストアもあらわれるなど、市場は低迷を続けている。2016年に規制緩和により医療用医薬品から一般用医薬品への転用が可能となったことから、2016年末から2017年にかけてロート製薬をはじめ、新規参入の武田コンシューマーヘルスケア、アラクスが相次いで一般用医薬品規格の新製品を発売し、販売を強化した。そのため、2017年の市場は2016年比90.0%増の19億円が見込まれる。今後は、広告活動も可能となったことで参入各社による広告展開が活発化していくとみられ市場拡大が予想される。

富士経済=https://www.fuji-keizai.co.jp


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