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富士経済、2017年国内清涼飲料市場の調査、17年は前年比0.4%増の5兆1515億円の見込

2017.06.22 00:57 更新

 富士経済は、国内の清涼飲料市場を調査した。その結果を報告書「2017年 清涼飲料マーケティング要覧 ―総市場分析編(春)―」にまとめた。国内清涼飲料市場は、16年では前年比1.8%増(5兆1291億円)、17年では同0.4%増(5兆1515億円)の見込であることがわかった。

 この報告書では、清涼飲料8カテゴリー16品目(45サブ品目)の市場について、規模やメーカー・ブランドシェアを中心に2016年の結果と2017年春時点での通年と今後を予測した。総市場分析では、参入各社の動向や、清涼飲料の容器別、温度帯別市場など、多様な視点で全体を俯瞰した。清涼飲料各社では定番ブランドへの傾注を強め、販売量の拡大と同時に利益改善に取り組んでいる。

 2016年の国内清涼飲料市場は5兆1291億円、前年比1.8%増と、ここ数年では比較的高い伸びとなった。年間を通じて天候に恵まれたこともあって大手各社が軒並み実績を伸ばした。大手各社は年初から主要ブランドへの傾注を強め、また、大容量サイズなどは過度の安売りを控えたことで収益の改善にも一定の効果を上げている。

 2017年は5兆1515億円、前年比0.4%増が見込まれる。水分補給ニーズの高まりや、健康意識の高まりを背景に続伸する無糖茶飲料やミネラルウォーター類といった無糖飲料、付加価値・栄養成分を訴求した機能性飲料、ドリンクヨーグルトがけん引役となり、天候に恵まれた前年を上回る。

 大手各社は前年に引き続き主要ブランドへ投資を集中させている。一方、各社の商品提案は、消費者の個食化ニーズの高まりに加えてメーカーが大容量の安売りを控える傾向もあり、ファミリーユースからパーソナルユースへのシフトが加速していることから、飲用層や飲用シーンにあった容器形態・容量、価格バランスが一層重要になっている。

富士経済=https://www.fuji-keizai.co.jp


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